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株式会社ビッグハンズは砕石パイル工法を専門とする地盤改良の会社です。

TEL. 0748-23-4550

〒527-0044 滋賀県東近江市五智町339-6

天然砕石パイル工法 (HySPEED工法)とは

硬化剤を一切使用しない天然砕石パイル工法「HySPEED工法」は、地盤に孔を堀り、その孔に砕石を詰め込み
石柱を形成する、天然素材のみを使った、人・環境に優しくとっても強い、軟弱地盤の地盤改良工法のことです。

天然砕石パイル方法(HySPEED工法)の施工方法

アニメーションによる解説



砕石パイル(杭)完成時の品質

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「堀削行程」

ドリルで設計深度まで堀削を行います。砂質土等堀削壁崩壊の可能性がある現場では、水を使用し崩壊回避を図ります。


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「パイル(杭)形成行程」

改良機により、堀削した穴に直径20〜40mmの天然石を0.03u投入します。直径400mmの改良機オーガーに21KNの押し込み圧力をかけながら逆回転させ、堀削底面及び側面に砕石を十分にくい込ませます。改良機不随の管理装置により、支持力の確認を行います。この工程を必要回数繰り返します。
砕石は約30cm単位で強度を確認しながら締め固めていきますので、施工に狂いがありません。


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「パイル(杭)完成イメージ」

軟弱な地盤の中でもしっかりと側壁圧密。


パイル(杭)形成時の転圧作業で水平方向でも圧密がかかりますから、軟弱な地盤の中でも摩擦抵抗の高い丈夫な柱(砕石杭)が造られ、さらに強い底部圧密で柱(砕石杭)を支えます。


砕石の集合体だから

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「地震の揺れに強い」

「砕石パイル工法」は、パイル周囲の地盤も圧密状態にした複合地盤を形成しているため、建物を面全体で支えて、地震の揺れにも安定した力を発揮します。従来の一体型の杭工法と異なり、「砕石パイル」は、複数の砕石が噛みあった状態で形成されているため、地震による地層のせん断力にも折れることなく、追随する形でせん段力を吸収する効果があります。


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「地震による液状化に強い」

液状化現象は、もともと水分と土が均質に混じっていたものが、地震等の振動で分離され、局所的に水圧が高まることによって発生します。「砕石パイル工法」では、この局所的な水圧を砕石間の隙間が吸収し、また透水するため、地盤自体が不安定になる状況を回避する効果があります。
また、施工の際に砕石パイル周辺の地盤も圧密に形成しているため、この点においても液状化になりにくい状態になっています。



既存地層を圧迫できるから

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「様々な地層に対応できる」

「砕石パイル工法は、掘削した穴に直径20〜40mmの天然砕石を入れ、改良機オーガーにて21KNの押し込み圧力を掛けながら逆回転させ、掘削底面及び側面に砕石を十分にくい込ませる工法であり、また、パイルの一本一本の支持力の確認しながら施工するため、一般木造住宅でN値3程度の地層があれば、必ずしも強固な支持層を必要とせず、人工的に支持層を形成することができます。


骨材が天然の砕石だから

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「コストメリットが出る」

必ずしも強固な支持層を必要としない為、パイル長さを短く設定することが可能であり、コストメリットを生みます。


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「有害物質が出ない」

近年、セメント系固化材を用いた地盤改良は、発ガン性物質である「六価クロム」が発生する恐れがあるとされています。しかしながら「砕石パイル工法」では、天然砕石のみを使用しているため、こうした有害物質発生の心配も無く、ご家族の健康を害する心配もありません。


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「再利用ができる」

「砕石パイル工法」は、圧密層形成により地盤全体の支持力が高められているため、半永久的にその効果が持続し、将来の住宅建替えの際にも、建物配置の変更が大きくなければ、そのまま利用できます。


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「破棄物が出ない」

「砕石パイル工法」は、天然砕石のみを骨材として使用しているため、将来、建替えをする際や土地を売却する際にも、杭等を撤去し産業廃棄物等を出すことが無いため、地球環境に優しい工法と言えます。 また、「砕石パイル工法」は、半永久的に地盤の支持力を保つため、建替え等の場合でも、建物配置の変更が大きくなければ、新たなる杭を施工する必要がなく、CO2の削減にも効果があります。


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「資産価値を下げない」

近年は、汚染土壌の評価が厳しくなってきており、土壌汚染地に対する評価を0にするという銀行もあります。しかしながら、「砕石パイル工法」は、天然砕石のみを骨材として使用しているため、土壌を汚染することがなく、こうした資産評価の目減りを心配する必要がありません。 また、将来、土地を売却する場合にも、何百万円も掛かる杭等の撤去費用も掛からず、そのまま売却することができます。

「建築技術性能証明」

ハイスピード工法には、専門的な知識を有する財団法人 日本建築総合試験所(GBRC)が、新しく開発された建築技術の性能を第三者の立場から評価する「建築技術性能証明書」が発行されています。

「建築技術性能証明書」PDF


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